保険 , 病気・ケガ

女性疾病特約とは?メリット・デメリットから必要性を考える

この記事の早わかり要約

  • 女性疾病特約とは、女性特有の病気で入院したときに給付金が上乗せされる特約です。
  • 女性疾病特約のメリットは、対象の事由で入院した場合、給付金が上乗せされ手厚い保障が得られること。デメリットは、保障が厚くなる分、保険料が高くなることです。
  • 対象となる病気等を確認して自分にとって必要なのかをよく考えて加入を検討することが大切です。

女性疾病特約とは

医療保険特約のひとつに女性専用の「女性疾病特約」があります。医療保険に、この特約をつけるかを悩む女性も多いのではないでしょうか。

 

女性疾病特約とは、女性特有の病気で入院したときに入院給付金などに保障が上乗せされる特約です。

 

特約とは、保険契約につけられるオプションで、単独で契約することはできません。保険料は、メインの医療保険に特約分の保険料を上乗せした金額を支払うことになります。

 

保障の金額は、メインの給付金に、特約の給付金を上乗せした金額が支給されます。

 

特約の保障が入院1日につき5,000円上乗せされる契約で、女性疾病特約の事由に該当した場合、医療保険の保障が入院日額5,000円とすると、10,000円を受け取ることができます。

 

女性疾病特約に該当する事由は各保険会社で異なりますが、乳がん・子宮がん・子宮筋腫・卵巣のう腫・子宮内膜症・帝王切開などがあり、このような女性特有の病気等により入院した際に給付金に上乗せした金額が受け取れるのです。

 

女性疾病特約の必要性とは

女性専用の特約があると聞くと、「普通の医療保険に加入するだけでは、女性特有の病気は保障の対象にはならないの?」と疑問に思う方もいるかもしれませんね。

 

答えは、NOです。

 

通常の医療保険だけでも、入院すれば給付金を受け取ることができます。女性疾病特約をつけることで、医療保険の給付金にさらに上乗せした金額が支払われます。

 

そのため、女性疾病特約に加入しなければ、女性特有の病気に対しての保障がないということはありません。

 

例えば、女性疾病特約は妊娠・出産に関わる病気なども対象になるものがあります。妊娠を考えている女性は気になるポイントですよね。

 

厚生労働省の「平成29年(2017)医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況」によると、1年間の分娩数は76,953件、そのうち帝王切開の件数は15,687件。割合にすると約20%です。およそ、5人に1人が帝王切開で子どもを生んでいることになります。

 

妊娠出産費用に関しては、国からの補助があるためお金の大きな心配は必要ないと考える人もいるかもしれませんが、女性疾病特約をつけておけば手厚い保障を受け取ることもできます。

出産時にもらえるお金はいくら?【妊娠・出産・育児】

 

このように、対象になる病気を確認して自分にとって必要になりそうかを検討しましょう。

 

女性疾病特約のメリット・デメリット

女性疾病特約のメリットは、対象の病気にかかって入院すれば給付金が上乗せされることです。

 

デメリットは、保障を厚くする分、保険料が高くなります。月単位で考えるとそれほど大きな金額ではないかもしれませんが、“ちりも積もれば山となる”です。年単位や長い目でみると大きな金額になります。

 

大切なことは、自分に合った保障を準備すること。年齢やライフスタイルが変われば、必要な保障も変わってきます。

 

必要がなくなれば、特約部分だけを解約することもできます。「女性」という文言があると女性みんなに必要なのかと思ってしまうかもしれませんが、必要な保障は一人ひとり異なります。

 

保障内容と保険料とのバランスやライフスタイルに合わせて、自分にとって必要な保障は何かを考えてみてはいかがでしょうか。

 

それにはまず保険についてよく知ることが大切です。下記記事もあわせてご確認ください。

女性保険の選び方 一般の保険とどう違う?

 

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おさらい

  • 女性疾病特約とは、女性特有の病気で入院したときに給付金が上乗せされる特約です。
  • 女性疾病特約のメリットは、対象の事由で入院した場合、給付金が上乗せされ手厚い保障が得られること。デメリットは、保障が厚くなる分、保険料が高くなることです。
  • 対象となる病気等を確認して自分にとって必要なのかをよく考えて加入を検討することが大切です。

(最終更新日 : 2019年1月16日)

執筆者

荒木 千秋

ファイナンシャルプランナー、大阪電気通信大学金融経済学部特任講師

現在は、同大学の講師を中心としながら、お金に関する個別相談や、WEB媒体の執筆、女性向けセミナー等を開催。

メガバンクにて、富裕層や法人オーナーを対象とした投資相談業務に従事した経験により、金融商品の販売側と一般の投資者側の両方の視点に立ったお金の知識を伝えることをモットーにしている。

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