退職・老後・年金 , その他

つみたてNISAとイデコはどう選ぶ?比較表でわかりやすく

この記事の早わかり要約

  • つみたてNISAは、年間投資額の上限が40万円の少額非課税投資制度です。
  • iDeCoは老後資金形成のための非課税投資制度で、運用商品は預金、投資信託など。60歳になるまで、原則として払い出しできません。
  • 最大の違いは、iDeCoは掛け金が全額所得控除になることです。

「つみたてNISA」は2018年にスタートした少額非課税制度

「“NISA”って、名前は知っているけど、やってないわ」とか、「口座は作ったんだけど…何に投資していいか迷ってしまって」など、そんなことを思っている人はいませんか?

 

2018年からスタートした「つみたてNISA」は、投資対象を手数料無料などの投資信託や上場投資信託(ETF)に限定し、定期的に積み立て投資する少額非課税投資制度です。

 

年間投資額の上限は40万円で、最長20年間積み立てることができ、いつでも払い出しができます。現行NISAと同様に値上がり益は非課税です。

 

さらに詳しく、つみたてNISAについて知りたいという方、つみたてNISAと現行NISAの違いが気になるという方は、下記記事も参考にしてみてくださいね。

つみたてNISAとは?

 

iDeCoは、個人型確定拠出年金のこと

 

iDeCo(イデコ)は老後資金形成のための非課税投資制度で、運用商品は預金、投資信託などが選べます。3つの税制メリットがあることが特徴です。

 

掛け金が全額所得控除になります。

運用益、値上がり益は全額非課税になります。

受け取る時も大きな控除があり、年金として受け取る時は「公的年金等控除」、一時金の場合は「退職所得控除」を利用できます。

 

また、iDeCoは、厚生年金・国民年金の支払いをしている日本国内に住む60歳未満のほぼ全ての方が拠出できます。

 

年金は20歳からと思われている方もいるかもしれませんが、未成年でも厚生年金に加入していれば、iDeCoへの加入ができるのです。

 

つみたてNISAとiDeCoを比較

 

つみたてNISAとiDeCoの使い分け、どう選ぶ?

「つみたてNISAとiDeCo、結局どっちに投資すべき?」と悩む気持ちもよくわかります。どちらも運用益が非課税になる、素晴らしい制度ですね。

 

年齢、働き方によって有利になる制度が変わってきますので、活用のポイントを考えてみましょう。

 

≪現役世代(60歳未満)なら≫

iDeCoの掛け金を所得控除できる(所得税・住民税)点が大きいですね。

 

もし、毎月1万円拠出して、所得税が10%、住民税が10%の場合は、1年間で24,000円も税金の軽減ができます。これは大きな差を生みますので、まずはiDeCoの活用から考えてみてはいかがでしょうか。

 

「iDeCoの掛け金が少なくて…」という方や、「いざという時にすぐ使えるお金も準備したい」場合などは、つみたてNISAをプラスしても良いでしょう。貯まっていくと、嬉しさもひとしおですね。

 

≪シニア世代(60歳以上)なら≫

60歳以上の方は、現役でバリバリ働いていらしても、残念ながらiDeCoに加入ができません。加入は、60歳未満の人と決められているからです。

 

つみたてNISAで非課税投資を楽しみましょう。つみたてNISAならいつでも換金できますので、「金婚式記念でクルーズ旅行に行こう」とか、「孫の七五三のお祝いに」など、目標を設定しても楽しいですね。

 

※本記載は、2018年3月現在の税制に基づく一般的な取扱について記載しています。税務上の取扱が税制改正などで変更となることがありますので、ご注意ください。また、個別の取扱等につきましては、所轄の税務署などにご相談ください。

 

頼りになるFPの存在

「お金のことを相談できる場所やサービスがある」ことをご存じですか?

 

資産形成・家計見直しのプロフェッショナルとして、ファイナンシャルプランナー(FP)がいます。FPに相談することで、お金のお悩みやご不安の解決法のヒントが得られるかもしれません。

 

ご自分で調べるだけでは不安だという方は、「FPに相談する」という選択肢も検討してみませんか。

 

> FPへの無料相談はこちら

 

おさらい

  • つみたてNISAは、年間投資額の上限が40万円の少額非課税投資制度です。
  • iDeCoは老後資金形成のための非課税投資制度で、運用商品は預金、投資信託など。60歳になるまで、原則として払い出しできません。
  • 最大の違いは、iDeCoは掛け金が全額所得控除になることです。

(最終更新日 : 2018年12月14日)

この記事は役に立ちましたか?

  • はい
  • いいえ

1がこの記事が役に立ったと評価しました。

執筆者

大倉 愛子

ファイナンシャルプランナー、ライター

投資歴30年。国土交通省交通運輸記者会所属の専門紙編集長を務める。

難しい金融用語をわかりやすく伝えることがモットー。

「金融知識を増やすことが、お金の不安から解放される第一歩!」

<お知らせ>