病気・ケガ

住宅ローン返済中に病気になったら?団信以外で考えたい保険とは

この記事の早わかり要約

  • 万が一のときのために、団体信用生命保険と合わせて、病気やケガのときの備えをしておくと安心です。
  • 長期的に働けなくなった場合を考慮して、「就業不能保険」を検討するのも良いでしょう。
  • 新たに保険の加入を検討する際は、既に加入している保険の保障範囲と重複していないか、内容を見直すと良いでしょう。

住宅ローンが払えない!?そんなときに考えたいこと

住宅ローンで借りた多額のお金を返済する間には、様々なことが起こることが予想されます。出産など嬉しいニュースもあれば、万が一のことが起こる可能性もあるでしょう。

 

「もし、住宅ローン契約者である夫が死亡事故にあったら、支払いはどうしよう」

「長期入院になってしまい、収入がなくなったらどうしよう」

 

今回は、そんな状況を想定し、考えておくべきポイントを一緒に見ていきましょう。

 

まずは、通常の「団体信用生命保険」の保障範囲を知ろう!

団体信用生命保険(以下、団信)」は、契約者に万が一のことがあった際に、返済額や期間に関わらず、残りの住宅ローンが全額免除される生命保険です。一般的には、住宅ローンに加入している方はほぼ全員が加入する保険です。

 

しかし、保険料は金利に組み込まれ金融機関によって負担されることが多いため(フラット35や一部住宅ローンは加入が任意のため、別途保険料が発生するケースもあり)、保険に加入している意識のない方もいらっしゃるのではないでしょうか。

 

団信の保障の範囲は、契約者が死亡または所定の高度障害状態に陥った場合です。

 

高度障害状態とは?

生命保険文化センターによると高度障害状態とは、以下のような状態を言います。

 

・両眼の視力を全く永久に失ったもの

・言語またはそしゃくの機能を全く永久に失ったもの

・中枢神経系・精神または胸腹部臓器に著しい障害を残し、終身常に介護を要するもの

・両上肢とも手関節以上で失ったかまたはその用を全く永久に失ったもの

・両下肢とも足関節以上で失ったかまたはその用を全く永久に失ったもの

・1上肢を手関節以上で失い、かつ、1下肢を足関節以上で失ったか、またはその用を全く永久に失ったもの

・1上肢の用を全く永久に失い、かつ、1下肢を足関節以上で失ったもの

 

契約者が上記のような状況になってしまった場合は、死亡時と同じように団信によって住宅ローンの全額を保険会社が弁済してくれるので、その後の支払いは免除されることになります。

 

しかし、がんなどの病気や、契約者以外の病気や事故の場合などでは、団信の保障の範囲ではカバーできない状況となることも考えられます。

 

団信の種類も様々

団信の保障範囲を確認しましたが、種類によって保障範囲は異なります。というのも、団信には特約を付けられるものがあり、通常の団信ではカバーしきれない病気などのリスクにも備えることができるのです。

 

三大疾病保障付団信

死亡・高度障害状態+がん(悪性新生物)・脳卒中・急性心筋梗塞

 

七大疾病保障付団信

死亡・高度障害状態+がん(悪性新生物)・脳卒中・急性心筋梗塞・高血圧性疾患・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変

 

通常の団信に比べ、特定の疾病の場合も保障対象となります。死亡や高度障害の場合は住宅ローンの残りが全額免除されますが、疾病にかかった場合の保障は一定期間になる場合もあるようです。提供する金融機関によって、保障の内容は異なりますので、事前の確認が必要となります。

 

通常の団信よりも保障範囲が広くなるため、住宅ローンの金利分が上乗せになるなど、保険料は高くなることも考慮してください。

 

また、共働きのご家庭で、夫婦で住宅ローンを組む場合などに加入できる「夫婦連生団信」といった種類もあります。

 

通常であれば、契約者(夫の場合、夫のみ)が保障の対象となりますが、「夫婦連生団信」であれば夫婦のどちらかに万が一のことがあったとしても、残りの住宅ローンが全額弁済されます。つまり、ローンの返済義務がなくなるということです。

 

その他の病気やケガの備えに考えておきたい保険

団信の種類によっては、特定の病気などをカバーできることが分かりましたが、病気やケガによって「就業不能状態」になってしまった場合のことも考慮する必要があります。

 

「就業不能状態」の場合、医療保険などによって、入院費や治療費はカバーできますが、自宅療養や長期入院となった場合、収入が大幅に減少したり、失業により収入が途絶えたりすることも考えられます。そのような場合、生活費や住宅ローンなどをどうやってカバーするかが問題です。

 

それらのリスクに対する備えとして、「就業不能保険」があります。

 

「就業不能保険」とは保険会社が定める就業不能状態になった際に、お給料のように給付金を受け取ることができる保険です。 契約内容や保険会社によって、給付金の金額や給付を受けられる期間は様々です。高度障害に認められない場合も考えると、検討しておきたい保険です。

就業不能保険とは?働けないリスクに備えよう

 

団信や就業不能保険に加入することによって、多くの部分がカバーできることがご理解いただけたと思いますが、新たに保険に加入する際は、既に入っている医療保険や生命保険などの保障内容も再度見直すと良いでしょう。

 

もしかすると、内容が重複するものがあるかもしれません。起こりうる万が一のシミュレーションをしながら、必要な保障をよく吟味しましょう。

 

特に住宅購入や住宅ローンを組む際には、大きな金額のお金が関係するので、さまざまなケースを想定して考えると安心です。

住宅ローンを組むときは保険を見直すタイミング?そのワケとは

 

頼りになるFPの存在

「お金のことを相談できる場所やサービスがある」ことをご存じですか?

 

資産形成・家計見直しのプロフェッショナルとして、ファイナンシャルプランナー(FP)がいます。FPに相談することで、お金のお悩みやご不安の解決法のヒントが得られるかもしれません。

 

ご自分で調べるだけでは不安だという方は、「FPに相談する」という選択肢も検討してみませんか。

 

> FPへの無料相談はこちら

 

おさらい

  • 万が一のときのために、団体信用生命保険と合わせて、病気やケガのときの備えをしておくと安心です。
  • 長期的に働けなくなった場合を考慮して、「就業不能保険」を検討するのも良いでしょう。
  • 新たに保険の加入を検討する際は、既に加入している保険の保障範囲と重複していないか、内容を見直すと良いでしょう。

(最終更新日 : 2018年11月14日)

この記事は役に立ちましたか?

  • はい
  • いいえ

0がこの記事が役に立ったと評価しました。

<お知らせ>