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鬱病で適用される保険と適用されない保険!その違いって何?

この記事の早わかり要約

  • 保険に加入する際は、過去に罹った病気や通院履歴などを告知することが義務づけられています。
  • 鬱病患者の増加に伴い、以前に比べ、鬱病の方が保険に入りやすくなったものの、その保険料はやや高くなります。
  • カウンセリングなど保険適用外の治療を受ける方は、治療に専念するためにも、経済的な備えを用意しておくことが大切です。

鬱病患者は保険に入りにくい?

最近では、鬱病という言葉を日頃から頻繁に耳にするようになりました。現代の日本では、鬱になってしまう人が増え続け、保険の制度も変わりつつあります。

 

持病があると保険に加入できない可能性があると聞いたことがある人もいるかと思いますが、それは鬱病でも同じです。ここでは、鬱病でも適用される保険と、そうでない保険についてご説明します。

 

鬱病とは?なぜ保険に入れないの?

鬱病とは、気分障害の一種です。症状の1つとして、何もやる気が起きず何をしても楽しくない、何をしても憂うつである状態等があり、そのような憂うつな状態が続き、重症な場合、医師により鬱病と診断されます。

 

しかし、鬱病には明確な基準があるわけではないので、医師でさえもその診断は難しいとされています。

 

さて、それではなぜ鬱病患者は保険に加入できないのでしょうか。それは、医療保険や生命保険に加入する際に、過去に罹った病気や通院履歴などを告知しなくてはいけないためです。

 

そのため、過去5年の間に、大病を患った方や病気やケガで通院していた経験がある方は加入を断られてしまうこともあります。先ほども言いましたように、鬱病とは明確な症状があるわけではないので、治療をする場合も患者ひとりひとりに合わせた方法で行います。

 

鬱病による「入院外治療(通院や、入院を伴わないカウンセリング、自宅療養期間)」は、医療保険(入院保険)では、支払対象になりませんが、入院であれば、始期前発病や告知義務違反などでなければ、支払い対象になるケースもあります。

 

しかし、何をもって完治とするのかという判断も難しく、一度患った人は再発する可能性もありますので、鬱病での入院や治療に関しては保険適用外とされることが多いようです。

 

鬱病患者でも入れる保険

鬱病患者は保険に入りにくいということは事実ですが、決してそれだけではありません。以前までは若い層によく見られた鬱病患者が、近年では中高年層にまで及ぶようになり、保険の形態も変わってきました。今では鬱病患者でも加入できる保険があります。

 

引受基準緩和型の医療保険は、緩和型商品専用の告知書を用い、引き受けの可否を決定します。そのため保険料はやや高くなってしまいますが、告知が正しく行われ、引き受け条件に合致している限り、鬱病治療中の方でも加入を検討することが可能です。

 

保険会社によって違いはありますが、保険料の支払いやその内容もしっかりとしています。

 引受基準緩和型保険ってどんな保険?

 

しかし、鬱病患者でも保険に適用されない場合もあります。それはカウンセリングなどで病院以外で治療を受ける場合です。病院での治療は医師に見てもらえる時間が限られているため、充分な治療が行えない場合があるかもしれません。

 

そのため、民間のカウンセリングで時間を気にすることなく治療に専念したいと思う患者さんもいるでしょう。しかし、病院外での治療は保険適用外のため、その際にかかる費用は全額自己負担しなければなりません。

 

鬱病患者に優しい保険は増えているものの、現状は厳しいことも多いようです。外部でのカウンセリングを受ける際には、医師へ相談してみることも大切ですね。

 

鬱病を治すために

鬱病を完治させるためには、治療に専念することが大事だといわれています。
保険に加入する際の告知で、鬱病などの精神疾患を隠そうと考える方もいるかもしれませんが、それは絶対にいけないことです。

 

あとで事実が判明した時に、保険金給付金が支払われないばかりか、保険契約そのものが解除されてしまう可能性もあります。告知はルール通りきちんと行いましょう。

 

精神的に安心感が増すと、治療に専念できますので、まずはどのような保険があるのかを調べることから始めてみるのもいいかもしれません。

 

おさらい

  • 保険に加入する際は、過去に罹った病気や通院履歴などを告知することが義務づけられています。
  • 鬱病患者の増加に伴い、以前に比べ、鬱病の方が保険に入りやすくなったものの、その保険料はやや高くなります。
  • カウンセリングなど保険適用外の治療を受ける方は、治療に専念するためにも、経済的な備えを用意しておくことが大切です。

 

(最終更新日 : 2017年11月22日)